「都民が都内のホテルに泊まっても、宿泊税とられたんだけど…」
今までと同じホテルに泊まったのに、今までより数百円多く取られてる…ということに気付いていましたか？
日本の一部の地域では、一泊ごとに100円～数千円もの追加料金が発生します。
それが宿泊税です。
この記事では旅行者目線で
・宿泊税の概要
・地域や金額の一覧
などをサクッと解説。
旅行の参考にしてみてくださいね。
- 宿泊税とは、対象地域に宿泊すると発生する税金
- 一泊あたり数百円～数千円を、客が負担する
- 税金の使い道はグレー
- 工夫次第で、宿泊税の負担を軽減できる
宿泊税とは、一泊ごとにかかる追加料金
宿泊税とは、対象地域のホテルや旅館に泊まると、私たち旅行者が支払うことになる税金です。
例えば東京都では、1泊1万5000円以上で200円が課税され、旅行客は宿泊代とは別に200円を支払うことになります。
条件や金額は自治体によって異なり、100円～数千円と結構幅があります。
一番ヤバそうなのは北海道の倶知安町で、一律で宿泊代の2%とされています。
上限が書いていないのが怖いですよね…。
日本の宿泊税の一覧（2025年春現在）
2025年3月29日現在の情報をまとめました。
ただし、修学旅行生等には宿泊税を課さない地域が多いようです。
既に導入されている地域
安く泊まれば宿泊税がゼロにできるのは、東京都、大阪府、石川県金沢市の3つだけですね。
もちろん、そもそも宿泊税がない地域に泊まれば課税はゼロですよ。
導入が予定されている地域
北海道の赤井川村は余市郡にある村で、キロロスノーワールドというスキー場でも有名です。
キロロのリフト一日券は8000円、ウェア＋スキーレンタルは13500円もするスキー場です。
導入が前向きに議論されている地域
これらの地域での導入も時間の問題といえるでしょう。
ダブルで宿泊税がかかることも
課税県の課税市に泊まると、二重に宿泊税がかかることになります。
例えば北海道のニセコ町のホテルに2万円で1泊すると、北海道の宿泊税として100円（予定）、ニセコ町の宿泊税として500円、トータル600円の宿泊税がかかる見通しです。
北海道にはまだ宿泊税が導入されていませんが、素案もまとまってきているので近いうちに導入されるのはほぼ決定的と言えるでしょう。
宿泊税の使い道は…？
どの自治体も「観光施策のため」としています。
確かに、宿泊税の用途を具体的に示している自治体もあります。
（中略）花火大会などのイベントの開催や、フリーWi-Fiの整備などに活用される予定です。
ところが、使用目的が曖昧なまま宿泊税を導入している自治体もあり、このまま導入自治体が増えると実質的にただの増税となってしまうかもしれません。
また、用途を明示している自治体でも、実際の使われ方を調べることは難しいですよね。
結局、宿泊税の使途がどうであれ、私たち旅行者にとってはただの負担増ということです。
旅行で宿泊税を節約・回避するには
宿泊税は、工夫次第で「完全になくす」、もしくは「実質的にゼロにする」ことができそうです。
宿泊費そのものを抑える
課税条件の下限より安く泊まれば、宿泊税を回避できます。
- 平日や非繁忙期に泊まる
- 宿泊税がかからないエリアに宿泊する
- ビジネスホテルやカプセルホテルを利用する
- 宿泊費込みのパッケージツアーを利用して、税金を含めたトータルコストを抑える
宿泊税を相殺して実質ゼロにする
宿泊税はかかるものの、その他のサービスで打ち消すこともできます。
- 早割で相殺する（飛行機・ホテル等）
- ふるさと納税の返礼品の宿泊チケットを使う
- ホテル独自の優待やキャッシュバックプログラムを使う
特にふるさと納税は意外と強力で、1万円の寄附額で3000円分の宿泊クーポンがもらえたりします。
その他に気を付けたいこと
コロナ禍後の観光需要回復を背景に、なし崩し的に宿泊税を導入を検討する自治体が増えています。
先述したとおり、私たちにとっては支払額が増える旅行先が増えてしまうでしょう。
また、宿泊施設や予約サイトによっては、宿泊料金に宿泊税を含めずに表示していることがあります。
その場合、現地での最終的な支払金額が変わってくることがあるので、ある程度の現金も持ち歩くようにした方がよいかもしれませんね。
まとめ
今回は、日本の宿泊税についてまとめました。
- 宿泊税とは、対象地域に宿泊すると発生する税金
- 一泊あたり数百円～数千円を、客が負担する
- 税金の使い方はグレー
- 工夫次第で、宿泊税の負担を軽減できる
私たち旅行者にとっては、数百円といっても値上げはイヤですよね。
数百円あればちょっとした食べ歩きができてしまいます。
宿泊税の自治体は今後も増えていくと思いますので、皆さんも旅行先の宿を決めるときは、その地域の宿泊税を調べておくと想定外の出費を抑えられるでしょう。
参考文献
・各自治体の宿泊税条例等
東京都
大阪府
京都府京都市
石川県金沢市
北海道虻田郡倶知安町
北海道虻田郡ニセコ町
福岡県
長崎県長崎市
愛知県常滑市
静岡県熱海市
北海道余市郡赤井川村
宮城県仙台市
青森県弘前市（概要・修正素案）
北海道
※この記事は2025年3月29日 現在の情報にて執筆しています